第１章 経済学って何だろう？（経済学 希少性 ほか）
第２章 ミクロ経済学（需要と供給 需要 ほか）
第３章 マクロ経済学（ＧＤＰ（国内総生産）ＧＮＰ（国民総生産） ほか）
第４章 国際経済学（輸入品 輸出品 ほか）
第５章 経済史（アダム・スミス デヴィッド・リカード ほか）
第2章 ミクロ経済学
・限界生産逓減の法則 利潤の最大化 多く作ればいいわけではない ちょうどいいスケールがある
・損益分岐点
・不完全競争 レント（超過利潤） 不完全競争の時、その分多く得られる利益
・ローレンツ曲線 ジニ係数 格差指数
・外部経済／外部不経済
・ゲーム理論 ナッシュ均衡 → パレート最適
・囚人のジレンマ → フォークの定理（2回目以降は学ぶ）
・レッセ・フェール アダム・スミス「なすに任せよ」
・夜警国家 フェルディナント・ラッサール 政府は社会の安全や自由を確保する、必要最低限の任務だけをおこなえばよいとする自由主義国家観のこと。 ↔ 福祉国家
・ピグー税 ＝ 外部不経済を是正する環境税など。
・コースの定理 ＝ 政府がピグー税などで介入しなくても、住民と企業の交渉で解決できるという定理 → 現実にはほとんど無理
・情報の非対称性 ジョージ・アカロフ 中古車の「レモン市場」
・サミュエルソンの公式 ポール・サミュエルソン ＝ 公共財にどれだけコストをかけて良いかは決められない
第3章 マクロ経済学
・GDP（Gross Domestic Product 国内総生産） ＝ 一定期間に1つの国で新たに生み出された付加価値の総計
4つの算入されないもの ①中間生産物 ②中古品 ③市場を通さない取引 ④非合法な取引
・GNP（Gross National Product 国民総生産） 国籍の合計
・SNA（System of National Account 国民経済計算）5つの表 国連の勧告 ①国民所得勘定 ②産業連関表 ③国際総収支 ④資金循環勘定 ⑤国民貸借対照表
・三面等価の原則 生産（GDP）＝支出（GDE）＝分配（GDI）
・IS・LMモデル 公共投資と金融政策のバランス点を探る
・消費関数 所得の何%支出するか サイモン・クズネッツ アメリカ過去70年間を調べたら、一定して0.9だったと主張
・乗数効果 100億の投資が500億の国民所得の増加を生む 乗数効果が高いものが効果的な公共投資
・ビルトイン・スタビライザー（自動安定化装置） 税金 社会保障
・ハイパワード・マネー ＝ 信用創造を通じて何倍ものマネーを生み出す 「マネタリーベース」「ベースマネー」とも呼ばれる
・リカードの中立問題 バローの中立問題 減税しても国債発行しても、どうせ将来増税することになるから喜ばない 世代が違っても
・信用創造 10%だけ預ければ又貸ししてもいい 100＋90＋81…
・労働市場の均衡
・ミザリー指数（悲惨指数）
・サプライサイド経済学 規制緩和や減税 レーガノミクスの理論的基盤
・デマンドサイド経済学 ケインズ経済学ともいう
・マネタリズム 貨幣供給量（マネーサプライ）にとにかく注目する主張 ミルトン・フリードマンが主唱 貨幣量を一定にする → ケインズ学派と対立 → 理論が破綻し主張を変える 後のリフレ派（インフレ目標）
・セイの法則（販路法則）生産したものは値段さえ下げれば全て売れる 古典派経済学の根幹 → 現実的でないと批判される
・ラッファー曲線 一般に税率を上げると一定のところまで税収が増えるが、そこを過ぎると逆に減る レーガンの減税の根拠 → しかし現実は税収も減った
・合成の誤謬 ミクロ的に正しくてもマクロ的に正しいとは限らないということ
・労働価値説 マルクス 商品の価値は、その商品を生産するために費やされた労働時間によって決まるという理論 → それによって交換価値が決まる
・限界革命 ジェボンズ、メンガー、ワルラス 商品の価値は、人間の主観的効用で決まる ノドが渇いている人は100円だして水が欲しい
・行動経済学 ダニエル・カーネマン 人間は必ずしも合理的に行動するとは限らない
・絶対的剰余価値 労働時間8時間のうち、5時間が自分のお金を稼ぐ労働、3時間と残業は役員報酬、株主配当のため
・相対的剰余価値 労働時間は増えないが、機械を導入したりして必要労働時間を減らし、剰余労働時間を増やす
・流動性選好説 流動性の高い資産（要するにお金）を好む
・資産効果 これが株価を支える動機
・キチンの波 景気循環は在庫の変動によって生じる 約40ヶ月周期
・ジュグラーの波 景気循環は設備投資の周期 約10年周期
・クズネッツの波 景気循環は建築物の建て替え周期 約20年周期
・コンドラチェフの波 景気循環は技術革新によって生じる 約50年
第1波 蒸気機関
第2波 鉄道、製鉄、電信
第3波 電気・化学・自動車
第５章 経済史
アダム・スミス
・イギリス（1723－1790）「近代経済学の父」『国富論』（1776）
・それまでは「重商主義」。輸入を控えて輸出を多くして国内にお金を蓄える → スミスは批判。輸入することで国内の市場が拡大する
・分業の推奨
・レッセ・フェール 「神の見えざる手」 自由市場主義
デヴィッド・リカード
・オランダ（1772－1823）『経済学及び課税の原理』（1817）スミスと並んで古典派経済学においてもっとも重要な一人
・比較優位説 得意なものの生産に集中する そして交換（貿易）する
トマス・マルサス
・イギリス（1766－1834）人口論『1798』
・人口の2つの自明な前提
1.人間が生きる為には食料が必要
2.異性間には必ず情欲が存在する
・人口は2、4、8と幾何級数的に増える
・食料は増産しても算術級数的にしか増えない
・よって人口が増えすぎて食料不足になる
→飢餓や貧困、戦争、疫病「積極的抑制」
→避妊、堕胎、晩婚化、非婚化「道徳的、予防的抑制」
・これら2つの力が働くことで、人口は社会の生産力に見合った数に調整され、自動的に人口と食料のバランスが取れると考えた。
ジョン・スチュアート・ミル
・イギリス（1806－1873）『自由論』（1859）『政治経済学原理』（1848）
①ミルは、ジェレミ・ベンサム（1748－1832）の打ち立てた功利主義（最大多数の最大幸福を基本とする考え方）を基本的な原理とし、人間の行為が正しいかどうかの基準を功利、つまり幸せを生み出すか否かで判断する。
②代表作『自由論』では、自由とは個人が自分自身の幸福を追求するだけではなく、社会全体の福祉を向上させるものでなければならない、と述べている。
③ミルは、経済政策によって社会を変えることができるとし、経済の自然の法則では、資本家や地主に多くの富が集まったとしても、政府が再分配することで、社会の幸福度を上げることができると考えた。
④また、ミルのもう1つの代表作である『政治経済原理』では、相続税や累進課税の可能性、労働者自身が組織する協同組合などに言及している。
⑤この考えは、後の福祉国家の考え方の原型を作ることになった。
ベンサム「量的功利主義」→ミル「質的功利主義」
カール・マルクス
・ドイツ（1818－1883）『共産党宣言』（1848）『資本論』（1867）
①マルクスの生きた19世紀は定期的に恐慌が起こり、労働環境が劣悪で、大人から子どもまで、長時間労働があたり前で、多くの労働者が貧困に陥っていた。
②こうした中、アダム・スミスが『国富論』で唱えた、レッセ・フェールに対して、マルクスは疑問を抱くようになる。主著『資本論』で、資本主義経済の下では資本家に富が集中し、労働者は貧困になるという格差が生まれると指摘した。
③彼は、商品の価値は労働によって決まるという労働価値説に立っており、働くことで財・サービスが生まれ、それが富になると考えた。
④そして資本家は剰余価値、つまり儲けを少しでも多く得るため、まず労働者の労働時間を長くして儲けを増やそうといすると考えた。これを絶対的剰余価値という。
⑤しかし、労働時間を伸ばすのは限界があるため、機械などを導入し、生産性を上げて労働者の取り分を減らし儲けようとする。これを相対的剰余価値という。こうして資本主義社会では、資本家はより巨大化し、労働者はより貧しくなり、格差が広がると考えた。
⑥この貧富の格差を正すには、労働者たちが立ち上がり革命を起こして、生産手段を資本家から取り上げ、すべての労働者のものにするべきだ、とマルクスは主張した。
アルフレッド・マーシャル
・イギリス（1842－1924）新古典派経済学の代表 ケインズとピグーは彼の弟子 『経済学原理』（1890）新古典派の教科書
・需給均衡点＝価格
・限界効用
・マーシャルのK＝マネーサプライ÷GDP お金が出回りすぎているか、不足しているか
ジョン・メイナード・ケインズ
・イギリス（1883－1946）1929世界大恐慌 1936『雇用・利子および貨幣の一般理論』
①1929年のアメリカで始まった世界恐慌の影響で、失業者が増大する不安定な経済を安定させるにはどうしたらいいか？
②「自発的失業」
③「非自発的失業」
④経済が不安定な状況下では、政府が積極的に経済に介入し、雇用を生み出すべきだと主張した
⑤たとえば高速道路を作る → 政府が有効需要を作り出すことが必要で、それが乗数効果を生むと主張
⑥消費を生み出すための累進課税制度を提唱
ヨーゼフ・シュンペーター
・オーストリア（1883－1950）『経済発展の理論』（1912）『資本主義・社会主義・民主主義』（1942）
・シュンペーター 5つのイノベーション（革新）
①新しいモノまたは新しい品質をもつモノを生産すること
②新しい生産方法を導入すること
③新しい組織を実現すること
④新しい販売先を開拓すること
⑤新しい仕入れ先を開拓すること
・これらのイノベーションをもたらす者＝アントレプレナー（企業家）。「創造的破壊」こそが資本主義にとって大切。
・イノベーションがなければ景気が停滞する
ライオネル・ロビンズ
・イギリス（1898－1984）『経済学の本質と意義』（1932）ケインズの理論に反対
・ロビンズは、経済学を「様々な用途をもつ希少性のある資源と目的との間の関係としての人間行動を研究する化学」と定義した。
・人間の欲望と資源のバランスを考えること
・ある限られた土地で牛を牧畜するか小麦を栽培するか
フリードリヒ・ハイエク
・オーストリア（1899－1992） リバタリアニズム、反社会主義、自由主義の象徴的存在 『隷属への道』（1944）
・自由と個人主義を徹底して貫くべき
ポール・サミュエルソン
・アメリカ（1915－2009） 新古典派＋ケインズ＝「新古典派統合」を唱える
・顕示選好理論 単純に言えば好きなものを買う、買ったものが好きなもの
・フィリップス曲線を再構築 インフレ率と失業率の関係
ミルトン・フリードマン
・アメリカ（1912－2006）「シカゴ学派」『資本主義と自由』（1962）
・マネーサプライ（世の中に流れるお金の供給量）の伸びを固定しておけば、経済は上手く回ると主張（マネタリズム）
・レーガン、サッチャーの政策に後ろ盾を与える
・政府が行うべきでない14の政策
①農作物を政府が買い取る②輸入関税や輸出の制限③商品やサービスの産出の規制④家賃や物価や賃金の規制⑤最低賃金制度の制定⑥産業や銀行に関する細かな規制⑦放送や通信に対する規制⑧現行の社会保障制度⑨事業や職業に対する免許制度⑩国や自治体が経営する有料道路⑪平時の徴兵制度⑫営利目的の郵便事業の廃止⑬国立公園⑭公営住宅や住宅建設の補助金
・小泉・竹中改革の論理的支柱になる
ゲーリー・ベッカー
・アメリカ（1930－2014）『人的資本』（1964）
①ゲーリー・ベッカーは、経済学や金融の分野に限られていた市場原理と価格理論を、教育、労働、差別、結婚、出産など、日常生活の範囲にまで適用し、政策にも幅広く影響を与えた。
②たとえば、人種差別問題に関しては、人種差別は、差別される人だけではなく、差別する側にも不利益になることを証明した。これは人種差別の解消に向けた世論を作り上げる、強い理論的背景となった。
③さらに、家族が1つの行動単位として、互いに協力しあって生活する理由を明らかにする理論を確立した。
④またベッカーは、人的資本（ヒューマン・キャピタル）という分野も開拓した。学校での教育などが、人の所得や生活に影響を与え、それが経済の成長や人口の構成に影響を与えることを解明し、教育問題と経済学を結びつけた。
⑤犯罪行為に関しても、経済学の合理性を応用した。つまり、犯罪者が犯罪を実行するか否かは、犯罪を実行することで得られる利益が、機会費用（刑罰など）を上回るか否かで判断される。それを踏まえて、最適な犯罪の抑止策を論理的に考察した。
・このように、ベッカーの理論は社会政策を含む領域まで及び、アメリカの世論形成や、社会政策の立案にも大きな影響力を及ぼした。
・サミュエル・ボウルズ&ハーバート・ギンタス「人的資本論の問題――マルクス派からの批判」（1975）「私が知るかぎりでは、人的資本論が、たとえば1960年代にゲーリー・ベッカーの手で復活させられたが、その核心は、資本と労働の階級関係の意識を葬り去ることにあり、あたかもわれわれのすべてが資本家であり、それぞれ異なる自己資本利益率（人的資本の利益率ないしその他の資本の利益率）でお金を得るかのように思わせることにあった。もし労働者がきわめて低い賃金しか得られないのであれば、次のように主張できるだろう。この低賃金はただ、その労働者が自分の人的資本を鍛えるのを怠ったという事実の反映にすぎない、と！要するに、給料が安いのであれば、それは自己責任なのである。驚くまでもないことだが、さまざまな大学の経済学部から世界銀行やIMFにまでわたる、すべての資本の主要機関がこの理論的虚構を心から信奉してきたが、それはイデオロギー的理由からであって、健全な知的理由からではないのは間違いない。」
トマ・ピケティ
・フランス（1971－）『21世紀の資本』（2013）
①トマ・ピケティは経済的不平等についての専門家で、資本主義は、貧富の格差を生み出す宿命から逃れられないと、主著『21世紀の資本』で論評した。
②これまで焦点があてられていたのは労働者の賃金
③それを上げること
④これに対してピケティは株式や不動産、預金などの資本が格差拡大の大きな原因ではないかと考えた。
⑤長期的に見ると、資産によって得られる富は、労働によって得られる富よりも大きい。
⑥だから富の集中が起こり、持つ者（富裕層）と持たざる者（貧困層）の格差は徐々に広がっていく。
⑦したがって、不平等を正すには、富裕層の所得や、資産に対する累進課税を強化すべきである、と主張している。
重商主義
①16－18世紀のオランダ、フランス、イギリスなどは、国王が絶対的な権力をもち、国を統制する絶対主義（絶対王政）国家だった。
②商業を重視して国家統制を加え、特権的な大商人を保護したので重商主義と呼ばれた。重商主義には2つある。1つは植民地などから金銀を搾取し、それを蓄積するという、重金主義である。
③2つ目は、貿易差額主義である。輸入を制限して、輸出を増やす。高い関税。
④1600年に設立されたイギリスの東インド会社は、重商主義政策の象徴的な存在である。フランス、ルイ14世の大蔵大臣ジャン＝バティスト・コルベール。、植民地政策を推進＝コルベルティズム。
⑤重鵜匠主義が隆盛の中、それを批判する重農主義という考えが18世紀後半のフランスで生まれた。これは国家の富を外国に求めるのではなく、自国の土地（農業）を通じて得るべきだという考えで、フランソワ・ケネー（1694－1774）が主張した。
⑥重農主義は地代以外の税金を農民に課してはならないと主張した。
古典派経済学
・18世紀後半－19世紀前半のイギリス。スミス、マルサス、リカード、ミルら。
①当時のイギリス。蒸気機関、綿織物、製鉄。産業革命。
②工場で資本家が労働者を雇う資本主義経済体制が生まれた。
③資本家、地主、労働者 それぞれが資本、土地、労働力を提供 その対価として利潤、地代、賃金を得る。
④アダム・スミス 労働価値説
⑤富がどれだけ国民に行き渡っているか＝豊かさ レッセ・フェール
⑥リカード 自由貿易 足りないものを補い合う
・このように、古典派経済学は、人間が私有財産を持つことや、利潤を追求することが正しいとする経済思想であった。
新古典派経済学
・マーシャル、メンガー、ワルラス、ジェボンズら。
・古典派は労働価値説 新古典派は限界革命以降 つまり価値（価格）は効用で決まる
・セイの法則 モノは全部売れる サプライサイド経済学 従って「小さな政府」
マルクス経済学
ケインズ主義
新自由主義
・ハイエク、フリードマン 規制の最小化
・政府の肥大化を防ぐ
・中曽根、レーガン、サッチャー、小泉
リバタリアニズム
・ハイエク、フリードマン
・権威への不服従、婚姻制度の廃止、麻薬や銃器の是認、徴兵制と福祉の廃止
・リベラリズム（自由主義）は、基本的に自由を尊重するが、弱者や貧困者がその境遇の結果、自由な選択肢を取れない場合に、政府による法的な規制や富の再分配という形で個人に介入することを肯定する。ここがリバタリアニズムとの違い。
世界恐慌
・1929年10月24日（暗黒の木曜日）フーヴァー政権
・第一次世界大戦後、アメリカがバブルに → ヨーロッパが復興し始め、投資がアメリカから引き上げられる → バブル崩壊
・1933年ルーズヴェルト大統領就任 → 「ニューディール政策」
リーマンショック
・住宅ローンの証券化 → 不良債権化
・2008年9月経営破綻
ポール・クルーグマン 過去30年間のマクロ経済学の大部分は「よくて華々しく役に立たなく、悪くてまったく有害」
ローレンス・サマーズ 主流派経済学の理論モデルに基づく論文は政策担当者にとっては本質的に無益であった
ポール・ローマー（ニューヨーク大学教授） 2016年1月において行われた記念講演において、「主流派経済学の学者たちは画一的な学会の中に閉じこもり、極めて強い仲間意識を持ち、自分たちが属する集団以外の専門家たちの見解や研究にまったく興味を示さない。彼らは、経済学の進歩を数学的理論の純粋さによって判断するのであり、事実に対しては無関心である。その結果、マクロ経済学は過去30年以上にわたって進歩するどころか、むしろ退歩した」
トマ・ピケティ 「率直に言わせてもらうと、経済学という学問分野は、まだ数学だの、純粋理論的でしばしば極めてイデオロギー偏向を伴った憶測だのに対するガキっぽい情熱を克服できておらず、そのために歴史研究やほかの社会科学との共同作業が犠牲になっている。経済学者たちはあまりにしばしば、自分たちの内輪でしか興味を持たれないような、どうでもいい数学問題にばかり没頭している。この数学への変質狂ぶりは、科学っぽく見せるにはお手軽な方法だが、それをいいことに、私たちの住む世界が投げかけるはるかに複雑な問題には答えずに済ませているのだ」
12/8読了
概要：イラストで経済用語をわかりやすく学ぶ。
感想：重商主義から古典派経済学。そこから 新古典派、マルクス経済学（社会主義）、ケインズ主義に分かれる流れがわかった。その後の新自由主義、リバタリアニズム（自由至上主義）には嫌悪感しかない。ハイエクはまだしも、フリードマン、ゲーリー・ベッカーがかなり悪。自分は断然再分配主義。
